企業PR、会社紹介、行政PR、採用、商品・サービス紹介、Web CM、SNSなど、企業が動画を活用する場面は急速に増えています。
一方で、初めて動画制作を外部へ依頼する場合、
と悩む担当者も多いのではないでしょうか。
動画制作では、制作会社へ問い合わせる前にすべてを決めておく必要はありません。ただし、動画の目的や使用する場面、予算、納期などをある程度整理しておくと、打ち合わせや見積もりがスムーズになります。
本記事では、企業が動画制作を依頼する際の一般的な流れと、依頼前に準備しておくとよいもの、制作期間、発注時のポイントについて解説します。
当記事の執筆者、株式会社AVENDERでは、企業・自治体向けのPR動画、会社紹介動画、採用動画、商品・サービス紹介動画、Web CM、インフォグラフィックス、SNS・YouTube向け動画などを制作しています。
小規模な現場から中規模な現場まで対応可能で、代表自身が窓口兼クリエイターとして、企画、ディレクション、撮影、編集まで一貫して携わることが可能。また、案件の規模に応じて、カメラマン、照明、音声、ヘアメイクなどのスタッフを編成します。
「何を作るべきか決まっていない」「予算内でできることを知りたい」「他社の見積もりが適切か判断できない」といった段階でも、まずは無料でご相談いただけます。
動画制作を依頼する前に準備しておくとよいもの
動画制作会社へ相談する段階で、企画書や台本まで完成している必要はありません。
むしろ、最初から制作方法を細かく決めすぎるよりも、「何のために動画を作るのか」「どういった目的で動画を作りたいのか」を整理しておくことが重要です。
まずは、以下の項目を確認してみましょう。
1. 動画を制作する目的
最初に整理したいのが、動画を作る目的です。
たとえば、
・企業やブランドの認知度を高めたい
・サービス内容をわかりやすく説明したい
・採用応募を増やしたい
・営業時の会社・商品説明に使いたい
・展示会で来場者の興味を引きたい
・Web広告やSNSで集客したい
など、同じ動画制作でも目的によって構成や表現方法は大きく変わります。
「かっこいい動画を作りたい」だけではなく、動画を見た人にどういうアクションをして欲しいのか、どういう課題を解決したいのか まで考えておくと、制作会社からも具体的な提案を受けやすくなります。
2. 誰に見せる動画なのか
ターゲットも重要です。同じサービス紹介動画でも、
・初めてサービスを知る人
・すでに比較検討している見込み顧客
・企業の経営層
・現場担当者
・B2B
・B2C
では、伝える内容や言葉の選び方が変わります。最初から年齢や職業などを細かく設定する必要はありませんが、主に誰へ届けたい動画なのかは整理しておきましょう。
3. 動画を使用する場所
動画をどこで使うのかによって、適切な尺や画面比率も変わります。
たとえば、
・企業Webサイト
・YouTube
・Web広告
・営業商談
・展示会
・採用説明会
・デジタルサイネージ
などがあります。
複数媒体で使用する場合は、最初から制作会社へ伝えておくことで、横型の本編から縦型動画や短尺版を展開するなど、効率的な制作方法を検討できます。
4. 予算
予算が決まっている場合は、できるだけ早い段階で共有することをおすすめします。
動画制作では、
・撮影日数
・出演者
・ロケーション
・スタッフ人数
・機材
・アニメーション
・ナレーション
などによって費用が大きく変わります。予算を伝えることで、制作会社側もその範囲内で現実的な制作方法を提案できます。
まだ予算が決まっていない場合は、「50万円前後でどこまでできますか？」といった相談でも問題ありません。
5. 納期
動画を使用する日が決まっている場合は、必ず共有しましょう。
たとえば、
・展示会開催日
・新サービス公開日
・採用サイト公開日
・イベント開催日
などです。完成希望日だけでなく、いつまでに初稿が必要なのかも確認しておくと安心です。
制作会社へ共有すると役立つ資料
すでに社内にある資料は、動画制作でも活用できます。代表的なものは、
・会社案内
・営業資料
・PowerPoint
・商品、サービス資料
・採用資料
・パンフレット
・Webサイト
・写真、既存動画
・ロゴデータ
・ブランドガイドライン
などです。
特に会社紹介やサービス紹介動画では、営業資料やPowerPointが情報整理の材料になります。
ただし、資料に書かれている内容をすべて動画に入れる必要はありません。制作会社と相談しながら、動画の目的に必要な情報を取捨選択し、映像として再構成することが重要です。
動画制作の一般的な流れ （弊社 AVENDERの場合）
動画制作会社によって多少異なりますが、企業向け動画では一般的に以下のような流れで進みます。（※弊社の進め方を一例に解説いたします。）
1. 問い合わせ・相談
まず制作会社へ問い合わせます。この段階では、
・作りたい動画
・目的
・使用媒体
・予算
・納期
など、わかる範囲で伝えれば問題ありません。「まだ何を作るべきか決まっていない」という段階でも相談できる制作会社は多くあります。
2. ヒアリング
次に、制作会社が動画の目的やターゲット、伝えたい内容などをヒアリングします。
ここでは、
「なぜ動画を作るのか」
「誰に見せるのか」
「どのようなテイストで制作したいか」
「動画を見たあと、どのような行動をしてほしいのか」
などを整理します。動画の完成度を左右する重要な工程です。
3. 企画・構成
ヒアリング内容をもとに、動画全体の構成を作ります。
たとえば企業のサービス紹介動画であれば、
課題・導入
↓
会社やサービスの紹介
↓
特徴・強み
↓
実際の様子
↓
メッセージ
といった流れを設計します。必要に応じて、構成案、台本、絵コンテなどを作成します。
4. 見積もり・発注
企画や制作内容をもとに見積もりが作成されます。見積もりでは総額だけでなく、
・企画、構成費
・撮影費
・機材費
・スタッフ費
・編集費（修正対応は含むか）
・アニメーション費
・ナレーション費
・交通費
など、何が含まれているのか確認しましょう。内容と金額に合意したら正式発注となります。
5. 撮影準備
実写撮影を行う場合は、撮影前に準備を進めます。
主な内容は、
・撮影場所の決定
・出演者の調整（必要に応じて）
・撮影スケジュール
・香盤表作成
・衣装、ヘアメイク（必要に応じて）
・必要機材の確認
・撮影許可
などです。企業側でも、社員出演者のスケジュール調整や施設利用の確認などが必要になることがあります。
6. 撮影
決定した構成やスケジュールに沿って撮影します。
案件によってはカメラマンだけでなく、
・ディレクター
・複数カメラマン
・助手
・制作部
・照明部
・録音部
・ヘアメイク
・ドローンオペレーター
などが参加します。規模の小さい撮影であれば、ディレクターがカメラを兼任したり、ワンオペやツーオペで対応したりと、少人数で進めることも可能です。
7. 編集・アニメーション制作
撮影した素材をもとに編集を行います。映像をつなぐだけでなく、
・テロップ
・BGM
・効果音
・色調整
・ナレーション
・モーショングラフィックス
などを加えて完成形へ近づけます。実写撮影を行わず、全編をアニメーションやインフォグラフィックスで制作する場合は、この工程が制作の中心になります。
8. 初稿確認・修正
完成に近い動画が初稿として提出されます。
企業側で内容を確認し、
・表現
・テロップ
・映像
・ナレーション
・情報の誤り
などをチェックします。社内に確認者が複数いる場合は、修正意見を一度まとめてから制作会社へ共有すると進行がスムーズです。
9. 納品
修正が完了したら納品です。主にWEBで使用する目的の動画ですと、一般的にはMP4などの動画ファイルで納品されます。
YouTube、SNS、展示会、Web広告など複数用途がある場合は、使用媒体に合わせた形式やサイズで納品してもらう場合もあります。
動画制作にはどれくらいの期間がかかる？
企業向け動画の場合、企画から納品までは1〜3ヶ月程度を見ておくと進めやすいでしょう。
目安としては、
| 制作内容 | 制作期間の目安 |
|---|---|
| シンプルな編集・短尺動画 | 2週間〜1ヶ月程度 |
| 一般的な企業PR・サービス紹介 | 1〜2ヶ月程度 |
| 撮影規模が大きい動画 | 2〜3ヶ月以上 |
| 複雑なアニメーション・3DCG | 2〜3ヶ月以上 |
ただし、実際の期間は撮影日数、出演者調整、社内確認、修正回数などによって変わります。
特に企業案件では、制作そのものより社内確認に時間がかかるケースもあります。公開日が決まっている場合は、余裕を持って相談することをおすすめします。
急ぎの場合は、特急料金で対応してくれる制作会社もいますので、一度相談してみることをお勧めします。
動画制作を初めて依頼する際のポイント
何を作るか決めすぎてから相談しなくてもよい
「動画制作会社へ相談する前に、企画を全部決めなければいけない」と考える必要はありません。目的や課題を伝えたうえで、「実写がいいのか」「アニメーションがいいのか」「何分くらいが適切なのか」まで相談することもできます。
制作会社を単なる作業会社としてではなく、企画段階から相談できるパートナーとして選ぶ方法もあります。
参考動画を用意する
映像の雰囲気を言葉だけで説明するのは難しいものです。
YouTubeなどで、「この動画のテンポが好き」「この映像の色合いに近づけたい」「このアニメーション表現がわかりやすい」といった参考動画を2〜3本用意すると、イメージ共有がしやすくなります。
ただし、参考動画と同じクオリティを同じ予算で制作できるとは限らないため、費用感については制作会社へ確認しましょう。
社内の確認者を決めておく
意外と重要なのが社内確認体制です。
担当部署ではOKだったものの、最終段階で役員や別部署から大幅な修正が入り、制作スケジュールが延びる、追加費用が発生してしまうケースもあります。
可能であれば制作開始前に、
・誰が最終決定するのか
・誰まで確認が必要なのか
・いつ確認してもらうのか
を整理しておきましょう。
制作会社へ最初に伝える内容はこれだけでもOK
初回問い合わせでは、最低限以下がわかれば十分です。
・動画を作る目的
・使用予定の媒体
・希望納期
・予算または想定予算
・参考動画
・現在持っている資料
すべて決まっていなくても問題ありません。
たとえば、
くらいでも、制作会社側はかなり具体的に相談を進められます。
まとめ｜動画制作は目的を整理してから相談しよう
動画制作を依頼する際に、企画や台本まですべて準備する必要はありません。
整理しておきたいのは、
・何のために動画を作るのか
・誰に見せるのか
・どこで使用するのか
・予算
・納期
といった基本的な情報です。そのうえで、制作会社と相談しながら企画、構成、撮影、編集へ進んでいきます。
特に初めて動画制作を依頼する場合は、単に価格だけで制作会社を比較するのではなく、企画段階から相談できるか、目的に合わせて制作方法を提案してもらえるかも確認するとよいでしょう。
当記事の執筆者、株式会社AVENDERでは、企業・自治体向けのPR動画、会社紹介動画、採用動画、商品・サービス紹介動画、Web CM、インフォグラフィックス、SNS・YouTube向け動画などを制作しています。
小規模な現場から中規模な現場まで対応可能で、代表自身が窓口兼クリエイターとして、企画、ディレクション、撮影、編集まで一貫して携わることが可能です。また、案件の規模に応じて、カメラマン、照明、音声、ヘアメイクなどのスタッフを編成します。
弊社の場合は、よくある窓口営業担当者を介する形（実際の制作担当者は異なる。）ではなく、実際に制作する担当者が直接ヒアリングし、動画の目的、使用媒体、予算配分まで整理したうえで制作内容をご提案します。
「何を作るべきか決まっていない」「予算内でできることを知りたい」「他社の見積もりが適切か判断できない」といった段階でも、まずは無料でご相談いただけます。
